自己推薦入試とは?総合型選抜との関係と名前が残る大学・高校の実例

自己推薦入試とは?総合型選抜との関係と名前が残る大学・高校の実例

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「自己推薦入試」とは、高校の校長の推薦を受けずに、自分で自分を推薦して出願する入試の呼び名です。ただ、この名前は国が決めた入試の区分ではありません。文部科学省の令和9年度大学入学者選抜実施要項が定める大学入試の区分は「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」の3つだけで、「自己推薦」は大学が自分の入試に付けている名前です。

そのため、同じ「自己推薦」でも、大学によって国の区分のどちらに入るかが違います。この記事では、2026年10月14日に文部科学省の要項・入試の実施状況、早稲田大学・同志社大学・明治大学・中央大学の2027年度の公式要項、香川県・北海道・東京都の高校入試の要項を開いて、名前と中身の対応を確かめました。「計算」と書いた数字は当サイトの算出です。

【結論】自己推薦入試は「校長の推薦が要らない入試」の呼び名。区分は出願時期で見分ける
  • 国の区分は一般選抜・総合型選抜・学校推薦型選抜の3つ。「自己推薦」はその中にない
  • 出願が9月なら総合型選抜(学校推薦型選抜の出願は11月1日以降と決まっているため)
  • 2027年度も早稲田(社会科学部)・同志社・明治(文学部)・中央(国際経営学部)・法政に「自己推薦」の名前が残る
  • 高校入試でも香川県の公立高校には「自己推薦選抜」という正式な区分がある(令和9年度は27校)
この記事の目次

自己推薦入試とは:国の区分にはない「大学が付けた名前」

大学入試のルールは、文部科学省が毎年出す実施要項で決まっています。令和9年度(2027年春入学)の要項の第3の1には、入試区分として次の3つが並んでいます。

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国の区分要項の定義(要約)校長の推薦
一般選抜学力検査、小論文等を主な資料として評価・判定―(要項に推薦の規定なし)
総合型選抜詳細な書類審査と時間をかけた丁寧な面接等を組み合わせて総合的に評価・判定不要(本人の意志で出願できる公募制)
学校推薦型選抜出身高等学校長の推薦に基づき、調査書を主な資料として評価・判定必要

総合型選抜について要項は、「入学志願者自らの意志で出願できる公募制という性格に鑑み、志願者本人の記載する資料を必ず評価に活用する」と書いています。本人が書く資料の例として挙げているのは、活動報告書、大学入学希望理由書、学修計画書などです。

入学志願者自らの意志のみで出願できるものではなく

文部科学省「令和9年度大学入学者選抜実施要項」第3の1(3) 学校推薦型選抜

上の引用は学校推薦型選抜の説明です。つまり、国の決まりでは「校長の推薦が要る入試」が学校推薦型選抜、「自分の意志で出願できる入試」が総合型選抜です。大学が「自己推薦」と呼ぶ入試の多くは、校長の推薦が要らないという意味で総合型選抜の側にあります。ただし、大学によっては校長の推薦書を求める公募制の推薦で、本人が書く書類を「自己推薦書」と呼んでいる例もあります(後で上智大学を例に説明します)。

ここまでの要点
  • 「自己推薦入試」は大学が付ける名前で、国の区分名ではない
  • 国の区分で校長の推薦が要るのは学校推薦型選抜だけ
  • 総合型選抜は本人が書く資料を必ず評価に使う

AO入試・推薦入試から名前が変わった経緯(2021年度入試から)

合格を目指して勉強する生徒のイラスト

いまの3区分になったのは、令和3年度(2021年度)の入試からです。文部科学省は2017年7月に公表した「平成33年度大学入学者選抜実施要項の見直しに係る予告」で、次のように名前を変えると予告しました(元のページは文科省のサイトから消えているため、国立国会図書館の保存ページで確認しました)。

変更前変更後(令和3年度から)
一般入試一般選抜
AO入試総合型選抜
推薦入試学校推薦型選抜

予告は変更の理由として、一部のAO入試や推薦入試が「知識・技能」や「思考力・判断力・表現力」を問わない性格のものとして受け取られていたことを挙げています。この見直しで、総合型選抜と学校推薦型選抜でも、書類だけで決めずに学力を確かめる方法を使うことになりました。実際に令和3年度の実施要項から「総合型選抜」が区分として載っています。

国の区分の名前が変わったあとも、入試そのものの名前は大学が決めます。そのため、2027年度の入試でも「自己推薦」の名前を使う大学があります。

名前が変わっても変わらないこと
  • 校長の推薦が要らない入試(旧AO・自己推薦)→ いまは多くが総合型選抜に入る
  • 校長の推薦が要る入試(旧推薦入試)→ いまは学校推薦型選抜
  • 大学の入試の名前は大学が決めるので、旧い呼び名が残ることがある

自己推薦が総合型か学校推薦型かの見分け方:出願の時期を見る

自分が受けたい「自己推薦」がどちらの区分なのかは、募集要項のどこかに「総合型選抜」と書いてあれば一番確実です。書いていない場合は、出願の時期と校長の推薦書が要るかで見分けられます。要項が区分ごとに日程を決めているからです。

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国の区分出願の受付合否の発表
総合型選抜令和8年(2026年)9月1日以降令和8年11月1日以降
学校推薦型選抜令和8年11月1日以降令和8年12月1日以降(一般選抜の試験期日の10日前まで)
一般選抜(個別試験)―試験は令和9年2月1日〜3月25日、合格発表は3月31日まで

学校推薦型選抜は11月1日より前に願書を受け付けられません。したがって、9月や10月に出願する「自己推薦」は総合型選抜です(当サイトが要項の日程から判断したもの)。11月以降に出願する入試で、要項に「学校長の推薦書」があれば学校推薦型選抜です。

見分ける3つの手順
  • 募集要項に「総合型選抜」「学校推薦型選抜」の文字があるか探す
  • 出願期間が11月1日より前なら総合型選抜
  • 提出書類に「学校長の推薦書(推薦状)」があれば学校推薦型選抜

2027年度も「自己推薦」の名前が残る大学:4大学の公式要項で確認

オープンキャンパスのイラスト

2027年度入試の公式の募集要項・入試ページで「自己推薦」という名前を確認できた方式です。上位の検索結果には2024年版のままの一覧や、名前の違う別の制度まで入れた一覧があったため、公式で名前を確かめたものだけを並べました。

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大学・方式出願の条件(評定など)出願期間(2026年)国の区分
早稲田大学 社会科学部「全国自己推薦入学試験」評定平均値4.0以上・欠席45日以内・英語4技能テスト(英検CSE1,950以上など)・活動実績1つ以上9月25日〜10月1日総合型(出願時期から判断)
同志社大学「総合型選抜(自己推薦入学試験)」経済学部学習成績の状況3.4以上・英語資格のスコア提出・課外活動等の実績9月1日〜9月7日総合型(入試ガイドに明記)
明治大学 文学部「自己推薦特別入学試験」第一志望・学習成績の状況3.5以上(西洋史学専攻は英語4.0以上も。専攻によって科目の履修条件などあり)一次 9月25日〜10月1日総合型(出願時期から判断)
中央大学 国際経営学部「自己推薦入学試験」学習成績の状況3.8以上(または課外活動の実績)・英語外部試験のスコア(英検は準1級以上の受験でCSE2,304以上など・2年以内の受験)9月1日〜9月7日総合型(要項に明記)

どの方式も、2027年度入試の出願はすでに締め切られています(2026年10月14日時点)。いま高校1・2年生の人が受けるのは翌年以降の入試なので、条件は変わることがあります。高3の9月に出願が始まることを前提に、評定と活動実績、英語資格の準備を逆算するのに使ってください。

選考のしかたと倍率

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大学・方式選考募集人員志願者・合格者(2026年度)
早稲田 社会科学部一次 書類審査/二次 小論文・面接35名293人・37人(約7.9倍・計算)
同志社 経済学部一次 書類選考/二次 小論文・面接10名―
明治 文学部一次 書類選考/二次 小論文・口頭試問14専攻の合計40名(計算)―
中央 国際経営学部一次 書類/二次 小論文・面接25名125人・37人(約3.4倍・計算)

早稲田の志願者は公式の表では「志望者数」、合格者は二次選考の合格者数です。倍率は志願者数を合格者数で割った当サイトの計算です。「―」は今回確認した公式資料に載っていなかった項目です。4方式とも、書類で一度しぼってから小論文と面接(口頭試問)をする2段階の選考です。

条件にも違いがあります。明治の文学部は「合格した場合は本学部に入学することを前提」として他大学との併願を認めていて、中央の国際経営学部は「自由応募制」で他大学との併願を認めています。同志社の経済学部は「資格取得や検定試験合格だけでは、出願は認めない」と書いていて、資格だけでは出願の条件を満たしません。明治の文学部の検定料は一次15,000円、二次20,000円です。

法政大学も2027年度の「自己推薦入試・公募推薦入試一覧」に、文学部哲学科の「自己推薦」、キャリアデザイン学部の「キャリア体験自己推薦」など、自己推薦の名前の方式を多数載せています。選抜は主に志望理由書・調査書の書類審査と小論文・面接です。法政の各方式の評定の条件と出願期間は、公式の要項を確認できなかったため、この記事には載せていません。

大学の自己推薦で共通していること
  • 校長の推薦は要らないが、評定(学習成績の状況)の条件がある方式が多い:3.4〜4.0
  • 書類→小論文・面接の2段階
  • 出願は高3の9月。合否は11月〜12月

名前は似ているが自己推薦入試ではない例:上智大学の公募制推薦

上智大学の推薦入学試験(公募制)では、提出書類に「自己推薦書」がありますが、同時に「高等学校長の推薦状」も必要です。出願は2026年11月1日〜11月5日で、国の区分では学校推薦型選抜の日程です。「自己推薦書」という書類名だけを見て、校長の推薦が要らない入試だと思わないよう注意してください。

大学入学者のうち総合型選抜で入る人の割合(令和7年度)

自己推薦入試の多くが入る総合型選抜で、どれくらいの人が大学に入っているのか。文部科学省の令和7年度国公私立大学入学者選抜実施状況の数字です(令和7年5月1日現在)。

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区分入学者割合国立/公立/私立の割合
一般選抜300,249人46.3%(計算)79.6%/67.1%/38.3%(計算)
総合型選抜126,766人19.5%7.7%/6.0%/22.8%
学校推薦型選抜221,415人34.1%12.7%/26.9%/38.8%
合計648,430人100%―

総合型選抜で入学した人は全体の19.5%で、私立大学では22.8%と、4〜5人に1人です。国立大学では7.7%にとどまります。総合型選抜は728大学(大学全体の93.6%)・2,476学部で行われていて、総合型選抜を行っていない大学のほうが少数です。

同じ資料の志願者数と合格者数から、全体の合格の割合も出せます。合格者を志願者で割ると、総合型選抜は49.5%、学校推薦型選抜は57.8%です(どちらも計算。志願者は延べ数)。ただし、これは全大学をまとめた数字です。前の節の早稲田の社会科学部のように、方式によっては合格するのは志願者の8人に1人ほどです。

なお、文部科学省は令和7年度から区分の集計を整理し直したため、令和6年度以前の数字とは比べられないと注記しています。

数字から分かること
  • 大学入学者の約5人に1人(19.5%)が総合型選抜
  • 私立は22.8%、国立は7.7%
  • 全体の合格の割合は49.5%(計算)だが、大学・方式によって大きく違う

高校入試の自己推薦:香川県には正式な区分がある

高校生のグループのイラスト

「自己推薦」は高校入試でも使われます。こちらは都道府県ごとに制度が違い、正式な名前として使っている県と、使っていない県があります。

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都道府県制度の名前自己推薦との関係
香川県(公立)自己推薦選抜正式な区分。令和9年度は27校で実施(小豆島中央高校が新たに実施)
北海道(道立)推薦入学者選抜本人が「自己推薦書」を出して出願する。出願資格に中学校長の推薦は書かれていない
東京都(都立)推薦に基づく選抜(一般推薦・文化・スポーツ等特別推薦・理数等特別推薦)中学校長の推薦が必要。自己推薦の区分はない(一般推薦では本人の自己PRカードは点数にしない)

香川県の令和9年度の要項では、自己推薦選抜の願書受付は令和9年1月21日〜22日、検査・面接が2月2日、合格発表が2月9日です。北海道の道立高校の推薦入学者選抜は、各学校の「入学者の受入れに関する方針」に自分が合うと考える人が、自己推薦書を出して出願します。推薦で入る枠は、全日制の普通科で募集人員の10〜40%程度、農業・水産の学科で50〜90%程度で、出願は令和9年1月18日〜21日です。

都立高校の令和9年度の実施要綱では、推薦はどれも「在学している中学校の校長の推薦を受けた者」が条件で、本人が出す「自己PRカード」は面接の資料として使います。一般推薦では自己PRカードを点数にしないと明記されています。都立を受ける中学生は「自己推薦」という入試は無いと考えてください。

長野・滋賀・長崎・大分なども、県の選抜の名前や出願の区分に「自己推薦」が入っています。47都道府県の制度の名前は、次の一覧にまとめています。

高校入試の自己推薦で確認すること
  • 自分の県の要項に「自己推薦」という名前の区分があるか
  • 中学校長の推薦が要るか、自分で出願できるか
  • 本人が書く書類(自己推薦書・自己PRカード)が点数に入るか

自己推薦入試で出す書類と準備:自己推薦書・志望理由書

大学の自己推薦(総合型選抜)では、要項が「志願者本人の記載する資料を必ず評価に活用する」と決めているので、本人が書く書類が合否に直接かかわります。大学によって名前は「自己推薦書」「志望理由書」「活動報告書」などと違いますが、書くことは「なぜこの学部か」「高校で何をしてきたか」「入学後に何を学ぶか」の3つにまとまります。

さらに要項は、総合型選抜でも「調査書等の出願書類だけではなく」、個別テスト・大学入学共通テスト・小論文や面接など・資格や検定の成績のうち、少なくとも1つを必ず使うよう大学に求めています。また、総合型選抜では面接(口頭試問などを含む)による評価も必ず行うと決められています。前の節の4大学はどれも、二次選考で小論文と面接(口頭試問)をしています。

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準備するもの大学の例いつまでに
評定(学習成績の状況)早稲田 社学4.0以上・中央 国際経営3.8以上(課外活動の実績で出願する道もあり)・明治 文3.5以上・同志社 経済3.4以上高3の出願(9月)までの成績
英語資格のスコア早稲田 社学(英検CSE1,950以上など)・中央 国際経営(英検は準1級以上の受験でCSE2,304以上など)・同志社 経済出願の時点で提出
活動の実績早稲田 社学(都道府県以上の大会・生徒会など)・同志社 経済(全国大会ベスト16以上 等の目安)出願の時点で書類にする
小論文・面接4大学すべての二次選考二次選考(10月〜11月)

評定と英語資格は、高3の夏から急に上げることができません。自己推薦を受けるかもしれない人は、高1・高2のうちに志望する大学の要項を開いて、条件の数字を確かめておくのが確実です。

自己推薦は「推薦がもらえなかった人の入試」ではありません。条件の評定や英語資格を満たしたうえで、書類と小論文・面接で選ばれる入試です。要項の条件を先に見て、足りないものから準備を始めてください。

書類で書くことの3つ
  • なぜこの学部か(志望理由)
  • 高校で何をしてきたか(活動の実績)
  • 入学後に何を学ぶか(学修計画)

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自己推薦入試についてよくある質問

自己推薦入試とは何ですか?

高校の校長の推薦を受けずに、自分で出願する入試の呼び名です。国の入試区分の名前ではなく、大学が付けた名前です。国の区分では、9月に出願するものは総合型選抜に入ります。

自己推薦と総合型選抜の違いは?

総合型選抜は国(文部科学省の実施要項)が決めた区分の名前で、自己推薦はその中で大学が使っている入試の名前です。同志社大学の「総合型選抜(自己推薦入学試験)」のように、両方の名前を並べて書いている大学もあります。

自己推薦とAO入試は同じですか?

どちらも校長の推薦が要らない入試の呼び名です。AO入試は令和3年度(2021年度)入試から国の区分名が総合型選抜に変わりました。いまは多くの自己推薦入試も総合型選抜の区分に入ります。

自己推薦入試に評定の条件はありますか?

大学・方式によります。2027年度入試では、早稲田大学社会科学部が評定平均値4.0以上、中央大学国際経営学部が3.8以上(または課外活動の実績)、明治大学文学部が3.5以上、同志社大学経済学部が3.4以上でした。

自己推薦入試の出願はいつですか?

大学の総合型選抜は、国の要項で出願が9月1日以降と決まっています。2027年度入試では、同志社大学経済学部と中央大学国際経営学部が9月1日〜7日、早稲田大学社会科学部と明治大学文学部(一次)が9月25日〜10月1日でした。

自己推薦入試は併願できますか?

方式によります。中央大学国際経営学部は自由応募制で他大学との併願を認めています。明治大学文学部は、合格したら入学することを前提に他大学との併願を認めています。必ず志望する大学の要項で確かめてください。

高校入試にも自己推薦はありますか?

あります。香川県の公立高校には「自己推薦選抜」という正式な区分があり、令和9年度は27校で行います。北海道の道立高校の推薦入学者選抜は、本人が自己推薦書を出して出願します。東京都立高校の推薦は中学校長の推薦が必要で、自己推薦の区分はありません。

この記事で確認した資料

掲載した条件・日程・人数は、2026年10月14日に文部科学省、各大学、各教育委員会の公式ページとPDFを開いて確認しました。「計算」と書いた数字は、公式の人数を割り算した当サイトの算出です。「国の区分」の欄で「出願時期から判断」と書いたものは、要項の日程の決まりから当サイトが判断したもので、大学の資料で区分の明記を確認できたものではありません。入試の条件は年度ごとに変わるので、出願の前に必ず最新の募集要項で確かめてください。

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この記事を書いた人

兵庫県の学習塾で塾長を経験。私大理系卒。塾バイト・家庭教師を経て、長年の経験を基に幅広く受験をサポートします。生徒だけでなく、それを支える保護者や先生の力にもなりたいという思いで立ち上げました。

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