家庭教師あすなろのテキスト代はいくら？学習ゼミ代と中途解約のルール

家庭教師のあすなろで「テキスト代」と呼ばれているものは、公式の料金ページでは学習ゼミ代（学習ゼミテキスト代）という名前で書かれています。指導料とは別に、毎月かかるお金です。

検索すると体験談ばかりが出てきますが、この記事ではあすなろの公式の料金ページに書いてある金額だけを並べます。あわせて、途中で辞めたときにテキスト代がどう扱われるのかを、消費者庁が出している特定商取引法の説明で確認しました。金額は2026年9月10日時点のものです。

結論：テキスト代＝学習ゼミ代。関東は英数国が月4,400円、理社が月3,300円

この金額は、関東・東北・北関東・甲信越・中国四国・九州を担当する公式サイトの料金ページに書かれているものです。東海・北陸と関西は別の会社が運営していて、料金ページの作りも金額の出し方も違います。そこは後の見出しで分けて説明します。

学習ゼミとは何か｜3つの冊子がセットになっている

学習ゼミは市販の問題集ではなく、あすなろが用意している教材です。関東などの公式ページには、学習ゼミの中身として予習復習らくらく手帳・でるモンテスト対策本・まるわかり要点シートの3つが挙げられています。

関西の公式ページでは、小学生と中学生の学習ゼミテキストは『メイトホームスタディ』を使うと書かれています。東海・北陸のページも小中は『メイトホームスタディ』です。つまり地域によって、渡される教材そのものが違います。

学習ゼミは学年ごと・教科ごとに作られています。ここが料金の効いてくるところで、「1冊いくら」ではなく「1教科あたり月いくら」という数え方になります。英語と数学だけなら月8,800円、5教科すべてなら合計19,800円という計算です。

地域で金額が違う｜運営している会社が別だから

あすなろは全国どこでも同じ料金だと思われがちですが、そうではありません。関東などの公式ページのフッターには「あすなろグループ」として、関東は株式会社ひのき、東北はあすなろ株式会社、北関東は株式会社ふぁいと、九州は株式会社みのると書かれています。関西の運営は株式会社あすなろです。

会社が違うので、1コマの長さも、月額の目安も、預かり金の額も違います。公式ページに書かれている数字だけを並べると、こうなります。

表の「未取得」は、そのページに金額が書かれていなかったという意味です。推測で埋めていません。東海・北陸と関西の学習ゼミ代は、月々の支払い例としてまとめて示されているだけで、1教科あたりの単価は公開されていませんでした。

テキスト代がかからない選び方もある

あすなろには指導法が2つあります。学習ゼミを使う指導法と、学校や塾の宿題・副教材を使う指導法です。後者を選ぶと学習ゼミ代はかかりません。

ただし無料になるわけではなく、関東などでは代わりに管理・サポート費が月12,100円かかります。関西では学年で分かれていて、小学生9,900円、中学生12,100円、高校生15,400円です。

どちらが安くなるか

教科の数で逆転します。学習ゼミ代は英数国が1教科あたり4,400円なので、3教科なら合計13,200円、5教科なら合計19,800円です。管理・サポート費のほうは、教科が増えても定額のまま変わりません。

体験授業の場では指導法1を前提に見積もりが出てくることがあります。「学校の教材を使う指導法だといくらになりますか」と、その場で両方の見積もりを出してもらってください。

入会時にかかるお金｜登録料と預かり金は別物

毎月のお金とは別に、入会のときにかかる費用があります。関東などの料金ページには、登録料が一家族あたり20,000円（税込22,000円）、預かり金（保証金）が16,000円と書かれています。関西は登録料22,000円・預かり金14,000円です。

この2つは性質が違います。登録料は戻りません。ただし本人と兄弟の高校卒業時まで有効で、指導を再開したり兄弟が入会したりするときには再度かからないと書かれています。

預かり金は戻ります。指導料の滞納があったときに充てるためのお金で、滞納がなければ退会時に全額返金すると公式ページに明記されています。返してもらうお金なので、退会の連絡をするときに必ず確認してください。

途中で辞めたらテキスト代は返る？｜特定商取引法で決まっている

ここが体験談では答えが割れているところです。法律の側から見ると答えははっきりしています。消費者庁の特定商取引法ガイドを確認しました。

家庭教師は特定商取引法の対象になる

家庭教師は「特定継続的役務」の7つのうちの1つです。期間が2月を超え、契約金の総額が5万円を超えると対象になります。しかもこの総額には、入学金や受講料だけでなく教材費や関連商品の販売も含めて数えると書かれています。

あすなろの場合、登録料と毎月の指導料と学習ゼミ代を合わせれば、多くの契約がこの線を超えます。つまり、ほぼ確実に法律の保護の対象です。

教材は「関連商品」なので本体と一緒に解除できる

特定商取引法には関連商品という考え方があります。家庭教師・学習塾・語学教室の関連商品として指定されているのは、書籍（教材を含む）、カセット・テープなどの記録媒体、ファクシミリ機器とテレビ電話です。

学習ゼミのテキストは書籍にあたります。消費者庁の説明では、本体の契約をクーリング・オフまたは中途解約したときは、関連商品も一緒に解除できるとされています。テキストだけ契約が残る、という扱いにはなりません。

8日以内ならクーリング・オフ

法律で決められた書面を受け取った日から数えて8日以内なら、書面または電磁的記録で契約を解除できます。関連商品の販売契約も含めて解除でき、すでに指導を受けていてもその対価を払う必要はなく、違約金もかかりません。

さらに、事業者が事実と違うことを告げたり威迫したりしたせいでクーリング・オフをしなかった場合は、8日を過ぎていても解除できると書かれています。

8日を過ぎたあとの中途解約

期間を過ぎても、将来に向かって解約することはできます。このとき事業者が請求できる金額には上限があり、家庭教師の場合は次のとおりです。

上限を超える額をすでに受け取っている場合、事業者は残額を返さなければならないとされています。「教材はもう開封したから返金できない」という説明は、この上限とは別の話です。金額の根拠を書面で示してもらってください。

契約前に確認する5つのこと

家庭教師と塾のどちらにするかで迷っている段階なら、月額の相場から先に押さえたほうが早いです。

よくある質問

この記事で確認した公式ページ

金額と制度は2026年9月10日に、あすなろの各公式サイトと消費者庁のページで確認しました。料金は改定されることがあるので、契約前にご自身の地域のページで確認してください。

家庭教師のあすなろ（関東・東北・北関東・甲信越・中国四国・九州）料金ページ

家庭教師のあすなろ（東海・北陸・甲信）料金ページ

家庭教師のあすなろ関西 料金ページ

消費者庁 特定商取引法ガイド「特定継続的役務提供」